事前相談をおすすめします!

事前相談でよく聞かれるのが「費用」についてのお悩みです。

葬儀でかかる費用とは、葬儀料金(葬儀社への支払い)だけではありません。

また、葬儀社の「広告」に記載の料金が「総費用」との誤解も多いのですが、

費用はお客様の希望する葬儀内容や人数などの条件によって異なるので、

広告に記載された料金の他に追加費用は必ず発生します。

独立行政法人国民生活センターのHPに紹介されているように、

葬儀料金に関するトラブルも多数発生しております。

下記にご紹介させていただきますのでご覧ください。

  http://www.kokusen.go.jp/news/data/n-20151217_1.html

この報告書の最後に「後悔しない葬儀にするために知っておきたいこと」とのタイトル

の文書が添付されていて、とても参考になりますので一部をご紹介いたします。

 

    ○葬儀で契約トラブルが起きないようにするために

    ・葬儀は規模によっては百万円~数百万円と高額になる反面、検討や準備のための

     時間がありません。

     もしもの時に慌てないためには事前の情報収集や準備が必要です。

     事前相談窓口のある 葬儀社もありますので利用してみましょう。

    ・希望する葬儀サービスを受けるためには、消費者もあらかじめ葬儀に関する知識

     を身に着けておくことをお勧めします。葬儀の知識を身に着けておかないと、

     葬儀社に希望を伝えることすらできません。

    ・葬儀社はプロですが、慣れゆえの油断もあります。

     担当者が説明したつもりになってしまい、 説明が不足してしまうこともあり

     得ます。すべてを葬儀社任せにするのではなく、打ち合わせやヒアリングを重ね

     て意思疎通を図りましょう。

    ・親族の方とも相談をしておきましょう。

     親族の方に葬儀社との打ち合わせに立ち会ってもらったり、葬儀のお手伝いをお

     願いしたりすることもありますので、話題にしにくい事柄ではありますが、親族

     が集まった時など事前に話し合いをしておくとよいでしょう。

                  ※平成27年12月17日付 独立行政法人国民生活センター報道発表資料より抜粋

 

 

京典では、「葬儀社以外を含む総費用でのお見積」や皆様の希望を叶えるための柔軟なサポートなど、お葬式の全てを「ご家族本位で」考えています。

葬儀社の意見を押し付けることはございませんので安心してご相談いただけます。

「全部でいくら?」を考えましょう!

京典では、「全部でいくら」を正確にお伝えするとともに、費用の倹約や、心温まる時間の過ごし方などのアドバイスも行っております。

私達が目指すお葬式

大切な方を亡くされた時、それまでどんなに力を尽くしてきても「あの時○○しておけば…」と悔やみ、悲しまれる方がいらっしゃいます。しかしご家族にとって納得のいく、良い形でお見送りさえできれば、葬儀は必ず心の癒しと明日への一歩を踏み出すきっかけになります。

それでは、「心に残る良いお見送り」とは、どのようなものでしょうか。

 

1 安心できるお葬式

事前のご相談からご葬儀のあとまで。誰よりも安心してお話ができる存在となること。「葬儀の時間は不安がつきものです。そんなご家族の不安を解消してあげることが私達の仕事です。もちろん事前のご相談から、その後の相続や手続き関係、介護のことまで。私達は安心サポートに全力を尽くします」

    事前相談をされた方にお渡しする資料一式です。

     ◇事前相談を積極的におすすめしています。

     ◇様々な会員様向けの企画を開催し、勉強の機会やお気軽にご来館

      しやすい機会をご用意しております。

 

2 記憶が蘇るお葬式

なんとなく終わってしまう時間ではなくて、家族やご友人が思い出話に花を咲かせて、大切な人を思い出す時間となれること。「人生最後のセレモニーという葬儀が、形式だけのものではなく、心に残る時間となるために、その人らしさを大切にした葬儀の形をご提供しています」

     ◇ご家族の思いや、故人のお人柄、好きだった

      ものなどを反映させます。

     ◇お集まりになる方々が、故人を思い出し、

      会話が弾むような空間をお創りします。

 

3 金額面で納得できるお葬式

「何にいくら必要なのか」という明細を知り、それぞれの項目に対して納得のいくサービスを受けられること。残念ながらこれまでの葬儀業界では、明細見積もりの提示は一般的ではありませんでした。葬儀の京典は喪主様に安心していただけるよう改革に取り組んでいます。

    ◇お客様にとって不要なサービスは、一切おすすめしません。

    ◇費用の明細・サービス内容を施行前に必ず明確にします。